補聴器の費用ノート ＞ 親に補聴器をすすめるときの話し方
親に補聴器をすすめるときの話し方
「補聴器を買って」ではなく「一度、耳鼻科で調べてみない？」から始めましょう。
聞こえにくさに気づいても、相談まで進まない
日本補聴器工業会の調査（JapanTrak 2025）では、聞こえにくさを自覚している人のうち、補聴器を持っているのは15.6%でした。耳鼻咽喉科の医師に相談した人は38%にとどまります。補聴器を使わない理由では「わずらわしい」が上位でした。
話すときの5つのコツ
- 「補聴器を買って」ではなく「耳鼻科で一度調べてみない？」：補聴器が必要かは医師が決めること。最初の一歩は受診です
- 困っている場面を一緒に挙げる：テレビの音、電話、病院の説明、孫との会話など、本人が困っていることから話す
- 年齢や「老化」の話にしない：責める言い方や、人前での話は避ける
- 費用の不安を先に減らす：医療費控除や自治体の助成があること、家族の申告で控除を受けられる場合があることを伝える
- 付き添いを申し出る：受診や店での相談に一緒に行き、説明を一緒に聞く
家族ができること
消費者庁は、難聴のために契約などで支障が生じることがあり、周囲の人の支援が重要としています。国民生活センターも「一人で決めず、周囲にも協力を求める」ことをすすめています。
- 親の住む自治体に補聴器の助成があるか、申請は購入前か後かを調べる
- 受診に付き添い、診療情報提供書の作成を医師にお願いする
- 試聴のときに一緒に聞こえ方を確かめる
- 領収書と書類を5年間保管する
親の補聴器の費用を家族で考える
親が住民税非課税でも、生計を一にする子が払えば、子の申告で医療費控除を受けられる場合があります。上の例では、片耳20万円を10年で2回買うと総額約51.0万円、子の申告で戻る税が約4.0万円の計算です。「生計を一にする」かは税務署で確認しましょう。
まず一緒に耳鼻咽喉科へ
親の聞こえが気になったら、補聴器の話の前に受診をすすめましょう。補聴器相談医なら、補聴器が必要なときに医療費控除の書類も相談できます。
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出典
- 日本補聴器工業会 JapanTrak 2025 調査報告（PDF）
- 消費者庁 補聴器の購入に関する注意喚起
- 国民生活センター 補聴器トラブルを防ぎましょう！（2021年2月25日）
- 国税庁 タックスアンサーNo.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）