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補聴器の選び方と試聴・調整の流れ
耳鼻咽喉科の受診から始めて、試してから決めます。
受診から購入後までの6段階
- 耳鼻咽喉科を受診:購入の前に補聴器相談医の診察と使い方の指導を受ける。治療が必要な病気がないかもここで確かめます
- 店で相談:医師の紹介状(診療情報提供書)を持っていく。困っていること、使いたい場面をメモしていく
- 聞こえの測定:調整に必要なデータをとる。とくに言葉の聞き取りの測定が大切です
- 機種を選んで調整:使う目的、聞こえのデータ、操作のしやすさから選び、聞こえに合わせて調整(フィッティング)する
- 効果を確かめる:補聴器をつけて、ふだん使う場所に近い音の中で言葉がわかるかを確かめる
- 使い方とアフターサービスの説明:その後も調子が悪ければ早めに店に相談する
テクノエイド協会の案内より。
試聴・貸し出しで確かめること
- 家・テレビ・外出先など、ふだんの場面で数日使ってみたか
- 自分で着け外し、電池交換や充電ができるか
- 2つ以上の価格帯や形をくらべたか
- 購入後の調整・点検は何回まで無料か、保証は何年か
- 紛失・故障の補償はあるか
貸し出しの有無と期間は店によって違います。事前に確認しましょう。消費者庁は、店舗での購入や通信販売には、原則としてクーリング・オフが適用されないと注意しています。試してから決めることが大切です。
買う前に費用を確かめる
- 医療費控除を受けるなら、購入の前に補聴器相談医の診療情報提供書をもらう(医療費控除)
- 手帳や自治体の助成を使うなら、購入前の申請が必要かを確認する(自治体の助成)
- 見積額を計算表に入れて、10年の総額と実質負担を出す
よくあるトラブル
国民生活センターには、不安をあおられて買ったあとに医師から補聴器は不要と言われた、通信販売で買った補聴器が合わず返品できなかった、といった相談が寄せられています。困ったときは消費者ホットライン(188)に相談できます。
まず耳鼻咽喉科で、補聴器が必要かを相談する
聞こえにくさの原因は人によって違い、治療で良くなるものもあります。まず耳鼻咽喉科(できれば補聴器相談医)で診察と検査を受け、補聴器が合うと言われたら、認定補聴器技能者がいる店で試聴・調整をしてから決めましょう。医療費控除や助成も、多くは医師の書類が出発点です。
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出典
- テクノエイド協会「補聴器」の購入をお考えの皆様へ(PDF)
- 消費者庁 補聴器の購入に関する注意喚起
- 国民生活センター 補聴器トラブルを防ぎましょう!(2021年2月25日)
- 国税庁 個人課税課情報第3号(平成30年4月16日)補聴器の購入費用に係る医療費控除の取扱い